日露戦争特別展2 開戦から日本海海戦まで激闘500日の記録
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日露戦争史

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1905年9月5日 日露戦争終結

期間
1905年9月5日(8月9日)
場所 ポーツマス(アメリカ合衆国ニューハンプシャー州)
概要 アメリカ合衆国大統領セオドア・ルーズヴェルトの斡旋によって、ニューハンプシャー州ポーツマス近郊で、日本全権小村寿太郎とロシア全権セルゲイ・ヴィッテの間で行われた日露戦争の講和条約です。この講和条約によって、ツァーリに対する市民の信頼が崩れ、ロシア革命の発端となりました。
 
 
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関連資料

日露戦争終結
関連資料1 日英協約の継続を閣議決定
関連資料2 樺太攻略作戦の回想
関連資料3 ポーツマス講和談判の筆記資料 第2回本会議
関連資料4 ポーツマス講和談判の筆記資料 第10回本会議
関連資料5 樺太におけるロシア人の長期漁業権をめぐる問題
関連資料6 満州ニ関スル日清交渉会議録

関連資料(詳細)

関連資料1
レファレンスコード : B04120028600
件名 :121.第二回日英協約締結ノ件(明治三十八年五月二十四日閣議決定)

■資料解説

 

 日露講和条約に先立つ1905年5月24日、日本政府は日英同盟を継続することで閣議決定をしました。

 その目的は、日本が「仮令満足なる条件を以て和局を結ふも尚戦後経営を全ふする為め数年を要すへく此期間は飽迄無事を保たさるへからす」との考えからであったことが窺えます。(2画像目)

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関連資料2
レファレンスコード :C09050720600
件名 : 樺太攻略(極秘)

■資料解説

 

 樺太は沿海州ウラジオストックの側面に位置しているので、ロシアにとって戦略的に大きな価値を有していました。ロシアに圧力をかけて和平交渉のテーブルに就かせる政治的意図のもと、日本陸海軍は7月7日樺太上陸作戦を開始、占領します。これによってロシアは固有領土を初めて喪失したばかりか、講和交渉における日本の立場は強化されました。この資料は、樺太攻略作戦の決定までに至る当時の政策担当者の回想です。

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関連資料3
レファレンスコード : C06041240500
件名 : 明38.8.12 講和談判筆記第 2回本会議 日本:小村・高平 ロシア:ウィッテ・ローゼン

■資料解説

 

 ロシア側は、日本の韓国保護権について「何等異議を容るヽ余地なし」と延べ、満州還附開放問題、遼東半島租借権交付問題、東清鉄道の旅順―長春間の南満州支線交付問題についても条件つきで交渉に応じる姿勢を見せました。

 しかし、樺太(サハリン)割譲、戦費賠償、中立国の抑留軍艦引渡し、極東における海軍力の制限については拒絶しました。とりわけ日本が求めた薩哈嗹島(サハリン)割譲と賠償問題に対して、ロシアは強固な姿勢を崩しませんでした。しかしながら、その一方で「同島に於て広く海上漁業及他の商事的企業を営むの権利を日本国に許与するの意向は充分之を有するものなり」として、営業の条件は特別の取り決めをもって協定する用意があることを述べています(3画像目)。

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関連資料4
レファレンスコード :C06041241300
件名 : 明38.8.29 講和談判筆記第 10回本会議 日本:小村・高平 ロシア:ウィッテ・ローゼン

■資料解説

 最後に残された領土と償金問題は、日本が償金の要求を放棄し、ロシアが樺太の南半分を日本に割譲することで妥協が成立、正式調印されました。この会議によって、樺太を南北にわける分界点が北緯五十度と定められました(3画像目)。

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関連資料5
レファレンスコード : C03027346900
件名 : 樺太露人長期漁業権追認否定請願の件

■資料解説

 明治39年(1906年)9月25日付で樺太島特許業業者総代の山田竹次郎から提出された請願書です。山田はロシア人の長期漁業権を取り消すよう求めました。当時、ロシア側は樺太(サハリン)に於ける長期漁業権は日露講和全権委員の間で確保されたものとの認識から、日本の漁業関係者と軋轢を生んでいたことが窺えます。

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関連資料6
レファレンスコード : B06150093700
件名 : 満州ニ関スル日清交渉会議録

■資料解説

 

 全権委員の小村寿太郎と北京公使の内田康哉は、日露講和談判においてロシア側から承諾を得た満州撤兵、租借地譲渡、旅順―長春間鉄道譲渡の3問題について、今度は清国側が修正なしで無条件で承諾することを要求しました。さらに、ロシアが引き続き所有する満州北部の東清鉄道に関して清露条約に照らして違反があった場合には、清国は「厳重に照会して之を匡さしむへき」ことを約束させています。(12~14画像目)

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参考文献   山田朗『世界史の中の日露戦争』、吉川弘文館、2009年
大江志乃夫『世界史としての日露戦争』、立風書房、2001年
海野福寿『日清・日露戦争』、集英社、1992年
デニス・ウォーナー、ペギー・ウォーナー、妹尾作太男、三谷庸雄共訳『日露戦争全史』、時事通信社、1978年
休戦議定書調印に戻ります 日比谷焼打事件に進みます
 
 
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