[条約と御署名原本で見る近代日本史] アジア歴史資料センター / Japan Center for Asian Historical Records(JACAR)National Archives of Japan
解説

特別展にあたって

インターネット特別展「条約と御署名原本に見る近代日本史」の公開にあたって

 アジア歴史資料センターではこのたび、「条約と御署名原本に見る近代日本史」と題して新しいインターネット特別展を公開します。これまで4回の特別展で得た経験を元に、年表を通して日本の外交史に関わる重要な条約や御署名原本などを見る試みです。これまでの特別展とは異なり、自由に年表を移動することで、時間的な流れの中で国内外の情勢を参考にしながら重要な資料の画像を見ることが出来ます。

 今回の特別展では、センターが対象とする時代よりさかのぼり、日本の対外関係史を理解する上で不可欠な1840年のアヘン戦争から太平洋戦争終結までの、日米和親条約のような2国間条約や万国郵便連合に関する条約のような多国間条約を中心に外務省外交史料館所蔵の条約書や批准書の原本カラー画像、公文書館が所蔵する条約に関連する御署名原本を紹介します。また御署名原本については、高校の日本史Aの教科書などに掲載されている国内の重要な制度や法律に関するものもあわせて紹介します。

 まず、第一期として今回は、1905年の日露戦争終結までを対象とします。第二期として8月には第一次世界大戦終結まで、第三期として12月に太平洋戦争終結までを予定していますのでご期待ください。この年表は、マサチューセッツ工科大学がアンドリューメロン財団(http://mellon.org/)の資金で開発したフリーウェアTimelineを元に作成したものです。(http://simile.mit.edu/timeline/)なお、本ライセンスの詳細については、こちらをご覧下さい。オリジナルソフトへの追加機能に関する問い合わせ等はアジア歴史資料センター宛にお願いします。

年表の特色

 基本的な年表の作成にあたっては、『近代日本史総合年表』(岩波書店)、『日本外交史別巻3年表』(鹿島平和研究所)、高校の日本史Aおよび世界史Aの各社の教科書に取り上げられた事項から日本の外交史を理解するに必要なものを中心に項目を選んでいます。年表は、「おもな条約と御署名原本」は赤色ボタン、「国内の動き」は青色ボタン、「海外の動き」は緑色ボタンに色分けされています。また、年代スケールを1週間、1ヶ月、1年などに設定して自由に時代を遡ったり下ったりすることが出来ます。利用方法の詳細についてはこちらをご覧ください。(年表検索の使い方

■「おもな条約と御署名原本」
 条約と御署名原本には、簡単な解説が付けられています。その日付でアジア歴史資料センターデータベースの目録データの年代域を検索して表示する「年代域検索」、その事項に関わる資料を指定されたキーワードで検索する「指定キーワード検索」、さらに直接関連する資料を閲覧することが出来る「主要関連資料を見る」があります。

■「国内の動き」と「海外の動き」
 日本近代史を理解するに不可欠な事項を対外的な関係から整理して選んでいます。事項を選ぶにあたっては、参考文献にある高校教科書や歴史概説書等に取り上げられる事項を基準としています。

■年表の日付と「年代域検索」
 年表の日付は参考にした年表や教科書を基本にしています。年代域検索は該当する年表の日付でセンターのデータベース目録の年代域から同じ日付をもった資料を検索して表示します。ただし、年表にある日付と資料目録上の日付が同じとは限りません。
 例えば、日清講和条約(下関条約)については、年表にある日付は、明治28年(1895年)4月17日となっています。これに対しこの条約の主要関連資料とされている「御署名原本・明治二十八年・条約五月十日・日清両国媾和条約及別約」の日付は、明治28年(1895年)5月10日となっています。
 こうした日付の差異が生じる理由については、おもに条約の調印や公布といった手続きについて説明した「条約について」のページもご覧ください。

 なお、アジア歴史資料センターのデータベースでは、明治初年以前の対象データが存在していませんので、「該当する文書が見つかりませんでした」と表示されます。その場合は、和暦検索をお試し下さい。

■「和暦検索」
 「和暦検索」では、例えば「慶応2年」の日付を持った資料の場合、目録の「内容」部分にある資料の先頭300文字程度のテキストに含まれている「慶応2年」を検索します。そのため江戸時代の年代であっても明治以降の資料の先頭300文字程度に該当する文字列があれば検索されます。

 年代域検索では事項に直接関係のない多くの資料が検索されますが思わぬ発見もあります。是非、歴史の面白さを自ら体験して下さい。

■外交史料館提供の条約関係資料のデジタル画像の利用に当たって
 今回の特別展の開催に当たり外交史料館所蔵の条約関係資料を同館の協力によりカラー撮影して提供しています。画像の利用に当たっては通常のセンター利用規則ではなく外交史料館の利用規則に準拠して行っていただきますので利用される際は外交史料館へお問い合わせください。
(問い合わせ先:外務省外交史料館閲覧室
http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/honsho/shiryo/annai.html


 参考資料

 ■年表・事典など
 鹿島平和研究所編『日本外交史別巻3年表』(鹿島研究所出版会、1974)
 外務省外交史料館日本外交史辞典編纂委員会『新版 日本外交史辞典』(山川出版社、1992)。
 『近代日本総合年表 第三版』(岩波書店、1991)。
 国史大辞典編集委員会編『国史大辞典』(吉川弘文館 1990~1997)。
 日本史広辞典編纂委員会編 『日本史人物辞典』(山川出版社、2000)。
 石橋秀雄、松浦高嶺他編『世界史大年表』(山川出版社、2001)。

 ■高校教科書(いずれも2007年度版)

 高校日本史A:
 山川出版社
 実教出版
 東京書籍
 清水書院

 高校日本史B:
 山川出版社
 実教出版
 東京書籍
 清水書院

 高校世界史A:
 山川出版社
 実教出版
 東京書籍
 帝国書院

 高校世界史B:
 山川出版社
 実教出版
 東京書籍
 帝国書院
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