日本

新原

海軍採炭所は海軍で使用される石炭の採掘・管理を行う機関で、海軍燃料廠の前身。1889（明治22）年、石炭調査員の調査の結果、使用に適するとされた新原炭田の開坑に着手。1890年3月、勅令第40号により新原採炭所官制が発布。佐世保鎮守府所属とされ、海軍予備炭山の管理・採掘を行った。所長一人、属二人、技手一人が置かれ、第一・第二・第三係を設置した。1900年、勅令第353号により海軍採炭所官制が発令、新原採炭所は廃止される。海軍採炭所には所長・主計長・技師・書記・技手が置かれた。海軍予備炭山とされていた海軍所有の炭鉱を海軍炭山とし、佐世保鎮守府所属から海軍艦政本部直属となった。所内には鉱業掛、会計掛、物品掛が置かれ、鉱業計画、採炭管理をはじめ鉱山運営を担当した。日露戦争時には坑道開発が間に合わず、また新原炭が有煙のため戦時使用に適さないことがわかり、以降は製鋼用として平時から採掘するよう経営方針が変更された。1905年には新原・御徳および漆生海軍炭山が海軍採炭所の管轄とされた。1921年3月28日、勅令第41号により海軍燃料廠令が発令。海軍採炭所と海軍煉炭製造所が合併、海軍燃料廠採炭部・煉炭部となり、新原・大嶺の海軍炭鉱が管理下に入った。

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新原炭田の開坑については、「アジ歴Ref：A15111731600　海軍省予備炭山開坑委員ヲ設ク」を参照のこと。 新原採炭所の官制については「アジ歴Ref：A03020064199　御署名原本・明治二十三年・勅令第四十号・新原採炭所官制」を参照のこと。 海軍採炭所官制と新原採炭所廃止については「アジ歴Ref：A03020476599　御署名原本・明治三十三年・勅令第三百五十三号・海軍採炭所官制制定新原採炭所官制廃止」を参照のこと。 第四海軍燃料廠編『海軍炭鉱五十年史』文献出版、1976 燃料懇話会編『日本海軍燃料史』原書房、1972

宮地忠久（新原採炭所長） 藤沼罷（牣）（新原採炭所長） 山田猶之助（海軍採炭所長）