日本

東京

電信技術者を中心とする逓信省所管の部内職員訓練機関である。1871（明治4）年に工部省が電信技術者養成のため設置した修技教場に淵源をもつ。1873年に修技学校と改称し授業料等を無償化する一方で日給を支給し、かわりに入学から5年間の奉職を義務年限とした。1886年の内閣制度発足を受け逓信省所管となった同校は、4月16日勅令第19号によって独自の官制による電信修技学校となった。榎本武揚逓信大臣ら首脳陣の部内教育重視の方針により、技術習得にとどまらず、基礎学科・関連学科の学習を重視する教育内容となった。翌1887年5月20日の勅令第14号によって同校は東京電信学校となり、高等専門程度へ発展した。修業期間を2年と規定し、在学中は徴集猶予があり卒業後の奉職義務年限は3年であった。

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「電信修技学校」（執筆者小野雅章）宮地正人、佐藤能丸、櫻井良樹編『明治時代史大辞典第2巻』（吉川弘文館、2012年）762頁。三上敦史「逓信講習所・逓信官吏訓練所に関する歴史的研究ー文部省所管学校との関係に注目してー」『日本の教育史学』50、2007。御署名原本・明治十九年・勅令第十九号・商船学校電信修技学校官制（アジ歴Ref:A03020002300）。御署名原本・明治二十年・勅令第十四号・電信修技学校ヲ廃シ東京電信学校ヲ置キ官制ヲ定ム（アジ歴Ref: A03020011200）。