アジア歴史資料センターホームページへ
1.震災の発生・被害 へ 2.救助・救援・復旧 へ 3.復興 へ
1.震災の発生・被害
(1)強震による被害
クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C10125621800
27年6月20日 大地震あり居留地に付負傷其外取調中の件(神奈川県)

【明治東京地震 明治27年(1894年)6月20日】
 地震発生直後の神奈川県知事・長野県知事による被害報告の詳細です。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C08050975600
震災航空関係(5)

【関東地震 《関東大震災》 大正12年(1923年)9月1日】
 横須賀海軍航空隊の撮影した、伊豆半島、三浦半島沿岸、館山湾の震災被害状況についての航空写真です。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
B04013323300
本邦変災並救護関係雑件/関東地方震災関係/新聞論調 第一巻 分割1

【関東地震 《関東大震災》 大正12年(1923年)9月1日】
 地震の被害状況を伝える海外新聞の切り抜きです(22~28、38、39画像目)。東京や横浜の家屋・道路・港湾などの被害状況が写真に残されています。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C08051302700
1月15日震災関係(1)

【丹沢地震 大正13年(1924年)1月15日】
 海軍及び静岡県知事による報告です。沼津御用邸に御滞在中であった大正天皇と皇后の御無事を伝えています。

(2)津波による被害 ※資料では津波を指して「津浪(つなみ)」「海嘯(かいしょう)」という言葉が使われています。
クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
A05032397100
28、海嘯被害地方漂流物の処分の義伺(宮城)

【明治三陸地震津波 明治29年(1896年)6月15日】
 宮城県知事から内務大臣に宛てた嘆願書です。津波によって漂流物となったものは、「便宜特別の取扱と為し物主の不判明なるものは公売処分の上其取得金を救恤費に加へ被災地人民に配布」したい旨を述べています(2画像目)。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
A05020131000
東北地方震災被害状況

【昭和三陸地震津波 昭和8年(1933年)3月3日】
 震災翌日の内務省警保局による詳細な被害状況の報告です。東北地方各県知事による震災当日の状況報告と被災地略図が掲載されています。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C05023329900
8.3.9 三陸地方震災海嘯状況申報、詳報(1)

【昭和三陸地震津波 昭和8年(1933年)3月3日】
 岩手県知事による詳細な報告です。津波の発生状況等についての説明(12~14画像目)のほか、津波により流出した家屋や田畑の被害についても書かれています。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
A04010508600
昭和八年三月・三陸地方震海嘯災写真

【昭和三陸地震津波 昭和8年(1933年)3月3日】
 震災当日から数日間の様子を撮影した写真です。最も甚大な被害を受けた岩手県の釜石町と田老村を中心に撮影されています。また、大金益次郎侍従が勅使として現地を御見舞する様子が写されています。

(3)火災による被害
クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C07081777900
参地第474号第1

【濃尾地震 明治24年(1891年)10月28日】
 地震発生時の詳細な状況報告です。岐阜市内の火災略地図、地震の強弱図、岐阜県下の被害一覧表などが添付されています。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C08051001100
東京方面(滝之川を含む)(1)

【関東地震 《関東大震災》 大正12年(1923年)9月1日】
 震災による海軍技術研究所の被害状況の報告です。市街地で上がった火の手が火薬庫に引火し爆発したことなどを報告しています。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C08051001200
東京方面(滝之川を含む)(2)

【関東地震 《関東大震災》 大正12年(1923年)9月1日】
 震災による海軍関連施設の被害状況をまとめた報告書です。

クリックするとDjVu資料画像が開きます
レファレンスコード
件 名 標 題
C08051001300
東京方面(滝之川を含む)(3)

【関東地震 《関東大震災》 大正12年(1923年)9月1日】
 震災による海軍関連施設の被害状況をまとめた報告書です。

DjVu資料画像をご覧いただくには、DjVuプラグイン(無料)が必要です。DjVuプラグインのダウンロードページへ(外部サイト)
資料に記されている被害に関する数値等の情報は、あくまでそれぞれの資料が作成された当時のものであり、他の資料や現在発表されている様々な記録や研究によって示されている情報とは異なることがあります。

地震の名称や発生日時、概要等の確認には、中央防災会議『災害教訓の継承に関する専門委員会』編による、『災害史に学ぶ 海溝型地震・津波編(案)』、『災害史に学ぶ 内陸直下型地震編(案)』(内閣府(防災担当)災害予防担当、平成23年3月)を参照しました。

関東地震(関東大震災)後の復興に関する財政や金融については、銀行研究社編『新金融辞典』(文雅堂書店、昭和12年)を参照しました。

震災予防調査会の設立や震災予防評議会への改称、地震研究所の設立の経緯については、文部科学省ホームページ中の解説(→こちら)、東京大学地震研究所ホームページ中の解説(→こちら)を参照しました。